障害福祉記録ソフト「かんたん支援記録カンタン支援計画」の「特長」と「機能」をメニュー別にご紹介します。
支援行動にとって「情報」は唯一の資源。
障害福祉において、ICTシステムを「効率化」だけではなく、記録された一人ひとりの「気づき」を「集合知」へと育て、その「情報資産」を現場で共有活用しやすい形に体系化し、支援の「本質的な価値」を継続的に向上させていくことを目的の中心に据えた「クラウド型障害福祉サービス向け記録ソフト」です。 [ 詳細 ]
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ケース記録（支援記録）の役割 : 今の時代の「ケース記録」に求められるべき要点とは？
福祉サービスを提供している事業所にとって、ケース記録を始めとする各種記録（サービス提供記録・支援記録・介護記録・ケア記録・経過記録・業務日報など）はサービスを提供したことの証拠書類としての意味合いもありますが、「いつどのような支援をしたのか」ということを確認し、支援の方向性を改善していくための「情報資産」でもあります。
続きを読むケース記録システムの活用で障害福祉サービスもできるだけテレワークに。新型コロナウイルス感染予防対策について。
現在、世界中で猛威をふるっている「新型コロナウイルス」。日本でもたくさんの方が感染し、福祉従事者の身にも降り掛かってきています。
このウイルスの特徴から、感染しやすい条件をさけるためには、「３つの密」を避けることが重要といわれているのは、皆様ご存知のとおりです。
現在、電話やテレビ会議システムなどによる「テレワーク支援 ( 弊社の場合の例 ) 」でも、場合によっては「出席」と認定される状況ではありますが、基本的に福祉業界は、濃厚接触せざるを得ない場面が多く、ソーシャルディスタンス（人との物理的距離）を保つことが難しいという側面があります。
続きを読む「ケース記録アプリ」のように利用することもできます。スマートフォンはもちろん、タブレットやPCでも。
「かんたん支援記録カンタン支援計画」は基本的にはケース記録（ 支援記録・サービス提供記録・経過記録 ）を記録し、共有・活用するためのウェブサービスですが、PWA（Progressive Web Apps）にも対応していますので、iPhone/Android のスマートフォンアプリと同じようにお使いいただくことができます。
機能的にはアプリとして起動しても変わる部分はありませんが、すばやく起動することができたり、画面をフルサイズで使えたりといった利点がありますので、お好みに応じてお使い頂ければと思います。
続きを読む支援記録(ケース記録)の電子化を「ICT」で効果的に。福祉にとってのICT活用とは？
福祉における「ICT」と「IT」の違いとは？
「IT = 情報技術」というと、面倒な事務処理などをパソコン・情報処理技術を使い、楽に管理できるようにする。というひとつのイメージがあると思います。
このような情報処理は、帳票のデジタル化や、請求処理の効率化などに効果がありますよね。
しかし、支援記録のような記録頻度の高い情報や、そのまま保存しておくだけではもったいない情報は、従来の IT よりも ICT ( 情報コミュニケーション技術 ) をうまく使った方が、ずっと価値のある情報へと変わります。
続きを読む集計情報ページで加算項目や工賃・バイタル・タイムカード情報などを集計。CSVデータを利用して請求処理にも。
「かんたん支援記録かんたん支援計画」は、基本的に「ICT ( = 情報コミュニケーション技術 ) を使って、『支援の質』と『支援員の働き方・労働環境』を改善する」ことに主眼を置いています。
このような理由から、国保連への月次請求を行う機能は現時点では組み込んでいませんが、やはり請求処理も大変な作業です。特に件数が多い場合などは、請求専用ソフトを利用するなどして、効率化したいですよね。
続きを読むかんたん支援記録カンタン支援計画 : 支援記録(ケース記録)・個別支援計画などの情報を効果的に共有活用するためのクラウド型ケース記録システム。
支援記録は「資産」です。 「気づき」を集積しやすく、「共有活用」しやすい環境が、「支援の質」の向上や、「業務の効率化」、そして「働きがい」を創り出す土台となります。
障害者福祉・介護福祉事業に携わる者にとって、毎日の支援記録 ( サービス提供記録・ケース記録・ケア記録 ) は「質の高い支援」を行う上でも、不可欠なものです。
ただ、日々の忙しい支援業務の中で、記録に費やす「時間」は、その情報を活用できなければ、「無駄」にさえ感じられてしまうものかもしれません。
一方、記録情報を費やした時間以上に、支援や業務に活用できる「環境」があれば、その「活用度」に応じたプラスの成果を創り出す「資産」となります。
そして、その資産の持つ価値は、一過性のものではありません。
現場で得た「知」は職員一人ひとりにも共有された上、日々集積されて集合知となり、現場へとフィードバックされて「カイゼン」され、その「知」がまた集積される、というサイクルを繰り返していくことで、継続的な「支援の質の向上」を事業所にもたらしてくれます。
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